用地造成では、埋立土量の縮減と浚渫（しゅんせつ）土などの利用を図りました。
空港用地の造成にあたっては、海底地盤が良好であったことや、道路や施設が建設される場所では埋め立てたあと掘り返すことがないよう工夫を行い、埋立土砂の量を名古屋ドームの約3杯分（約400万m3）縮減しました。また、埋め立てに使う土砂は山から採取する山土だけでなく、名古屋港にたまった土砂（浚渫土）や災害復旧事業で発生した公共残土の一部も利用しました。
埋立土量を減らすことにより、土砂運搬船などの数量を減らし、大気汚染物質などの発生量を減らすように努めました。
